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  • 要件定義のアプローチ

    要件定義のアプローチ

    要件定義の基本

    すべてをシステムで解決してしまおうとする要件定義には注意が必要である。システムの成功の可否は要件定義にかかっていると言っても過言ではない。しかし、十分に要件定義の時間を使ったにも関わらず、ITプロジェクトが失敗することがある。

    規模別の要件定義

    システム構築の規模によって、要件定義の粒度が変わる。小さなITプロジェクトの場合は要件定義をせずにプロトタイプを作りながらシステム構築を進めるといった方法がある。これをアジャイル開発、プロトタイプ開発と呼ぶ。

    要件定義の本質

    要件定義の粒度は時間を掛ければ細かくなるわけではない。ユーザー側でも要件定義を進めるにつれて、想定している機能の矛盾点が出てくることがある。この矛盾点を解消していくこと自体を要件定義としてはならない。要件定義はあくまで本質的なコアとなる部分から膨らませることが重要である。

    対話型要件定義

    要件定義フェーズで失敗するパターンは、ユーザー側との対話ではなく、システム会社側がヒアリングに徹する場合である。ユーザー側はITを利用してどのようなことができるかを知らない可能性が高いため、システム専門家がそれを鵜呑みにした仕様で要件を固めてしまうと、製造工程で無駄な工数が発生し予算をオーバーしてしまうことがある。

    まとめ

    本質的な要件をコミュニケーションによって、はっきりさせていく作業こそが要件定義と言えるのである。さまざまな視点から何度も繰り返し要件をなぞることで粒度が落ちていき、適切な要件定義書となる。何でもかんでもシステム化せず、オペレーションとの関係性を見合わせながら進めることが望ましい。

  • 開発費用値下げの危険性

    開発費用値下げの危険性

    開発手法の選択基準

    大がかりなシステム開発においては、ウォーターフォールモデルという開発手法がとられ、設計書などのドキュメント類も整理してから、プログラミングへ着手する。逆に中小規模なシステム開発においては、アジャイル開発と呼ばれ、プログラミングをしながらシステム開発が進められたり、ドキュメント類は簡易にして、プログラミング工程へ着手するといった方法がとられる。状況に応じて開発手法は使い分ける必要がある。

    設計書の必要と課題

    建築では図面なく建物を建てることはないが、中小規模のシステムについては簡単な概要だけでシステムの開発ができてしまう。もちろん設計書をしっかりと書いて、要件を詰めてシステム開発を進めることができれば、トラブルもなくていいのではないかと言われる。しかし、設計書を作成するにはシステムをプログラミングすることと同じくらい費用が掛かる。

    設計書の粒度と要因

    中小規模のシステム開発において設計書が簡易になってしまう理由は、ユーザー側や発注側の予算が乏しいという理由がある。建築のパターンの場合は、法律によって作成しなければならない図面や、施主から同意をもらうべき書類などが決められている。システム開発には法的に作成しなければならない書類が明確にされているわけではないため、この粒度が各社・各エンジニアによりバラツキが発生する。

    文書管理の現状

    中小規模のシステム開発において、最悪の場合は設計書がないケースもある。小さなプロジェクトの場合は予算も少なく特にドキュメント類がないが多くある。あるいは、システムはアップデートされ続けているのにドキュメントはアップデートされていなかったり、ひどい場合にはシステム保守ベンダーが紛失している場合もある。

    まとめ

    システム開発に時間がかかる理由は、設計書から作成することでプログラミング作業の2倍以上の時間がかかると言われる。いわゆる動作検証の工程まで入れるとプログラミング作業の3倍程度は時間がかかる。また、システム開発はほとんどが人件費である場合が多く、かかる時間に応じて費用が上がる。つまり、非エンジニアが単純に開発費用を値切ると、プログラミング以外の重要な情報を削っていくことになる。

  • 要件定義の問題点

    要件定義の問題点

    はじめに

    会社の雰囲気や要件定義の内容をみれば、おおよそそのプロジェクトが成功するか否かがわかる。うまくいかない場合のユーザー側とシステム会社側の原因の一例である。

    ・要件定義をシステム会社に任せてしまう
    ・元請けシステム会社が無理な要件でも受注する
    ・準委任契約の人材紹介会社がリスクなく利鞘を稼げる
    ・末端エンジニアの作業遂行以外の責任
    ・ユーザー側、発注側の担当者が保身する

    今回はその背景を説明したい。

    要件定義の丸投げ

    要件定義をシステム会社に任せてしまう。
    要件定義はシステム会社がユーザー企業をヒアリングして作るものではなく、ユーザーとシステム会社が議論を重ねることで答えを出していくものにしなくてはならない。ユーザーが目指すべき姿と、システム会社が実現すべき姿のすり合わせが重要である。

    無理な受注

    元請けシステム会社が無理な要件でも受注する。
    無理な要件でも受注できるのは、発注側にもシステムの知識がないため、ゴールが曖昧なまま元請けシステム会社が請け負ってしまうからである。もし、発注側にITリテラシーがなければ、パワハラなども発生する可能性が高い。したがって、元請けシステム会社に精神的な課題を回避するため、要件定義を作る人でさえも二次受けシステム会社から集めてくることがある。

    人材紹介会社の利益構造

    準委任契約の人材紹介会社がリスクなく利鞘を稼げる。
    システムの完成責任は負わず、作業だけ請け負うことになるため、人さえ集めてくれば、そこでリスクなく利鞘が稼げる。発注側のユーザー企業からすれば、契約は元請けシステム会社であるため、3次請け、4次請けを使おうが、完成さえすればいいと考えていることが多い。

    エンジニアの責任範囲

    末端エンジニアの作業遂行以外の責任。
    末端のエンジニアには、クライアントとの調整や導入、一定品質や納期の遵守など、責任感や危機感がないこともある。プロジェクトの全貌が見えないことも原因である。また、言われたことをやるだけで報酬がそこそこあるのが、システムエンジニアの業界だったりするので、作業をした時間分だけ報酬を支払ってほしい、という話にもなる。

    発注側の保身

    ユーザー側、発注側の担当者が保身する。
    システム開発がうまくいかなかったときに、発注側の担当者がシステム会社に責任を押し付けるといったことがある。これは信頼関係によるもので、共同でプロジェクトを成功させようという目標が作れなかった場合に発生する。システム会社を業者扱いして要件定義を丸投げしてしまわないようにしなければならない。

  • AIで何ができるのか

    AIで何ができるのか

    AI vs 人間

    AIは人間を超えるのか?などの質問をされることがよくある。シンギュラリティと呼ばれているが、超える超えないの単一線上で比較できるものではないと考える。たとえば、計算の速さだけでいうと人間よりも、はるかに早いと言える。

    AI導入の両面性

    とにかく労働人口の減少によって、機械化やAI化が急がれていると思う。すでに、画像作成や文章作成などは置き換わっている事例も多くみられるようになった。そんな中で、よくあるのが「AIで何かできませんか?」という問い合わせである。

    AI時代のDX

    DXという概念にも通ずる話だが、デジタル化するだけでは、いわゆるデジタル変革にはならない。ペーパーレス化ってやつだ。同じように、AIを使うことを目的としてしまうと業務に対して便益がない場合も多いようだ。したがって、AIを利用するということをDXと定義するのであれば、日常業務を整理して、どこをAIに任せるのかを検討することが大切である。

    AI活用の極意

    AIにも得手不得手があり、計算はもちろん得意だが、質問の仕方や指示の仕方で活用レベルは大きく変わる。プロンプトと呼ばれるものはコピーして使えるが、AIを活用しきろうとするならば、自分でプロンプトを考えれる必要がある。つまり、現時点では賢いAIなのではなく、使う側が上手に使わないとならない。

    まとめ

    AIの使いどころについて、多くは無理やり使おうとするため、AIを活用する場面でないことも多くある。また、ユーザー企業に関わらずシステム会社でもAIの活用は進んでおり、画像の生成やプログラミングの一部はすでに人間が行わなくてもよい段階にある。これから先もこれは加速することだろう。

  • 開発の遅延「技術的にはできます」の罠

    開発の遅延「技術的にはできます」の罠

    素人仕様と開発遅延

    なぜ、システム開発の進捗が悪いのか?
    それは、ずばり素人が考えた仕様を開発者に伝えてしまうからである。
    すべての原因ではないが、もしシステムのユーザー側の現場担当者や営業担当者がシステム仕様を決めている場合は、ほとんどの場合で満足のいくスピード感はだせていない。

    潜む技術的負債

    システム仕様さえ伝えていれば、きちんと動くものを作ってくれるので、あとはスピードを上げるだけ。と考えているようであれば、技術的負債が溜まっていることに気付けていない。非エンジニアが決して理解できない技術的負債の怖さは、開発スピードが遅いということだけではない。開発者側から見てシステムが複雑になっていて、メンテナンス性も低い状態になっている。

    「できます」の罠

    非エンジニアには技術的負債は見えないし説明もわからないことと思う。しかし、技術力でカバーしてくれているから、きちんと動いているのだと思っているなら、それは実は技術力ではない。
    「技術的にはできます」このような言葉を聞いたことはないか?
    システムエンジニアは「できない」と言えない。「できないことはない」ということが価値なので、素人が考えたシステム仕様でも、言われた通りに作ってしまう。

    持続可能な開発へ

    システムエンジニアから「技術的にはできます」を聞いたときは、いったん立ち止まるべきである。
    エンジニアには、様々な影響範囲や未来のメンテナンス性への懸念などが見えている。これを必要以上のコストだと考えるのか、必要コストと考えるのかで、技術的負債は変わる。

    まとめ

    自分の理解の範囲でしか人間は発想しないので、システムのことを知らない非エンジニアは、システム仕様を考えるべきではないと言える。また逆に、システムにおいてはシステムエンジニアの方が発想の幅は広いが、業務に関する知識は乏しい。
    システムをよく知り業務のこともわかるシステムエンジニアがシステム仕様を考えるべきだが、そんな万能な人は多くはない。だから、その間を取り持つ人間が重要なのである。

  • モックアップの料金

    モックアップの料金

    要件定義の意義

    ユーザーの要件を明確にすることで、開発の方向性がブレず、無駄な修正や手戻りを防ぐことができる。定期的なミーティングやレビューセッションを通じて、開発者はユーザーのニーズを正確に把握し、ドキュメント化やモックアップ化することが重要である。

    試作品の価値

    SEはユーザーに具体的なイメージを持ってもらうために、プロトタイプやモックアップを作成し、ユーザーに確認してもらうことで、誤解や認識のズレを減らす。これにより、実装後の大幅な変更を回避できる。

    モックアップの功罪

    モックアップの作成は有料であることが多いようである。また、非エンジニアがシステム技術を意識しないモックアップであれば、その後の開発が複雑になってしまうといったことも考えられる。

    ユーザー主導開発

    モックアップを用いてユーザーがシステムの機能や開発プロセスについて理解を深めることで、適切なフィードバックを提供することが大切である。開発チームとのコミュニケーションも円滑になり、無駄な手戻りや修正を減少する。

    まとめ

    システム開発におけるユーザーと開発チームのコミュニケーション改善が、システム開発コストを軽減する。そのためには視覚的にコミュニケーションできるモックアップは重要であろう。

  • 開発遅延の打開策

    開発遅延の打開策

    システム開発の現状と課題

    数名で開発した初期のシステム構築から、システム会社を変更して大がかりなリプレイスを行い、保守運用を実施しているが、月々の費用が高額であるわりに、開発スピードも遅い。開発スピードが遅いため、新しい機能を実装していけない。

    不具合と開発の不透明性

    リリースから何年も経っているのに不具合がなくならない。開発会社からの報告が曖昧で何にお金を支払っているのか謎のままであることが多い。

    コスト削減と資源最適化

    開発スピードを上げるには、システム開発コストの削減をしなければならない。コストを削減するということは、それで浮いたコストを開発に割り当てることができるため、結果的に開発スピードがあがることを意味する。

    開発の透明性と妥当性

    そのためにしなければならないことは、開発工程や開発過程の見える化および妥当性を担保することである。システムの比較検討ができないため、システム開発のコミュニケーションは一般的なものであると思い込んでいる。システム発注の担当者はシステムのことがわからないから、システム開発の進め方に違和感があったとしても技術者が言うことを信用するほかないと思っている。

    まとめ

    結果として、技術者の工数と称して月々の費用や、ひどいものでは言語のバージョンアップと称して、何もしていないことに費用を支払っていることもある。不明点はシステム発注の担当者が理解できるまで聞くべきである。

  • Để thắng các công ty Mỹ đang cạnh tranh với các công ty Nhật Bản trong việc giao thầu phát triển phần mềm Offshore

    Để thắng các công ty Mỹ đang cạnh tranh với các công ty Nhật Bản trong việc giao thầu phát triển phần mềm Offshore

    Các công ty Nhật Bản đang đối mặt với sự cạnh tranh từ các công ty Mỹ trong lĩnh vực phát triển phần mềm. Đặc biệt, khi sử dụng Việt Nam như một địa điểm cho việc phát triển phần mềm offshore, không thể bỏ qua sự ảnh hưởng và lợi thế của các công ty Mỹ. Tuy nhiên, các công ty Nhật Bản cũng có các điểm mạnh và chiến lược để chiến thắng trong thị trường Việt Nam. Trong bài viết này, chúng ta sẽ so sánh việc phát triển phần mềm ngoại vi của các công ty Mỹ và Nhật Bản tại Việt Nam, và phân tích sự khác biệt và thách thức của chúng.

    Tình hình phát triển phần mềm offshore của các công ty Mỹ tại Việt Nam

    Mỹ là thị trường phần mềm lớn nhất thế giới và nhu cầu về kỹ sư IT cũng rất cao. Tuy nhiên, cả nước đang đối mặt với vấn đề thiếu nguồn nhân lực IT và chi phí cao, vì vậy nhiều công ty Mỹ đã giao thầu phát triển offshore cho các nước khác. Trong số đó, Việt Nam là một trong những điểm đáng chú ý cho phát triển offshore trong thời gian gần đây.

    Việt Nam là một trong những quốc gia tăng trưởng kinh tế nhanh chóng nhất ở Đông Nam Á và có nguồn nhân lực IT trẻ tuổi và xuất sắc. Hơn nữa, chi phí nhân công thấp và không khác biệt về múi giờ so với Nhật Bản và Mỹ, cùng với các yếu tố khác, đã tạo ra môi trường thuận lợi cho phát triển offshore. Hơn nữa, Chính phủ Việt Nam đã đầu tư vào công nghiệp IT bằng việc thiết lập các chính sách thuế và hạ tầng.

    Do những yếu tố này, Việt Nam có sức cạnh tranh cao trên thị trường phát triển offshore và được nhiều quốc gia chú ý. Đặc biệt, các tập đoàn công nghệ lớn và các công ty khởi nghiệp từ Mỹ đã liên tiếp mở rộng thị trường của họ tại Việt Nam và không chỉ dừng lại ở phát triển offshore, mà còn mở rộng vào việc phát triển và bán sản phẩm và dịch vụ của riêng họ. Ví dụ, Microsoft và IBM đã thiết lập các trung tâm nghiên cứu và phát triển tại Hà Nội và Thành phố Hồ Chí Minh, triển khai các dự án sử dụng các công nghệ tiên tiến như AI và blockchain. Hơn nữa, Google và Facebook đã tập trung vào việc phát triển và tiếp thị dịch vụ của họ trên thị trường Việt Nam, thúc đẩy việc địa phương hóa và tiếp thị.

    Như đã thấy từ những hoạt động này, các công ty Mỹ không chỉ thực hiện phát triển offshore tại Việt Nam, mà còn cố gắng thâm nhập vào thị trường Việt Nam. Điều này dựa trên kỳ vọng về tiềm năng của thị trường Việt Nam, với dân số khoảng 100 triệu người, trong đó 60% dưới 25 tuổi. Tỷ lệ sử dụng Internet là khoảng 70%, và việc sử dụng điện thoại thông minh và mạng xã hội cũng rất phổ biến. Các yếu tố này tạo nên một thị trường hấp dẫn đối với các công ty Mỹ.

    Tình hình phát triển offshore của các công ty Nhật Bản tại Việt Nam

    Các công ty Nhật Bản cũng như các công ty Mỹ, đang sử dụng Việt Nam như một căn cứ cho phát triển offshore. Nhật Bản là quốc gia có số lượng lớn giao thầu phát triển phần mềm offshore tại Việt Nam và có ảnh hưởng lớn đối với ngành công nghệ thông tin của Việt Nam. Các công ty Nhật Bản có mối quan hệ lâu dài và nhiều kết quả thực tế tại Việt Nam, và sự tương thích văn hóa giữa hai quốc gia cũng là một yếu tố quan trọng.

    Khi thực hiện phát triển phần mềm offshore tại Việt Nam, các công ty Nhật Bản thường áp dụng ba phương pháp chính

    1. Thành lập công ty con hoặc chi nhánh tại Việt Nam để thực hiện phát triển offshore bằng công ty của họ.
    2. Hợp tác với các công ty phát triển offshore tại Việt Nam để giao thầu từ bên ngoài.
    3. Hợp tác với các công ty phát triển offshore tại Nhật Bản để gián tiếp thực hiện phát triển offshore.

    Mỗi phương pháp đều có ưu điểm và nhược điểm riêng, và các công ty Nhật Bản chọn lựa dựa trên nhu cầu và ngân sách của họ. Ví dụ, nếu tự thực hiện phát triển offshore, họ có thể dễ dàng quản lý chất lượng và quản lý dự án, nhưng sẽ tốn kém về vốn đầu tư và việc tuyển dụng nhân lực. Ngược lại, nếu hợp tác với bên ngoài, họ có thể tiết kiệm chi phí và nhanh chóng, nhưng có nguy cơ về chất lượng và bảo mật.

    Các công ty Nhật Bản đặt ra ba mục tiêu chính khi thực hiện phát triển offshore tại Việt Nam.

    1. Giảm chi phí phát triển
    2. Giải quyết tình trạng thiếu nguồn nhân lực IT
    3. Tham gia thị trường Việt Nam

    Các mục tiêu này có mức độ quan trọng khác nhau và các công ty Nhật Bản chọn ưu tiên dựa trên chiến lược của họ. Ví dụ, nếu ưu tiên giảm chi phí phát triển, họ thường chọn các công ty phát triển offshore với giá thấp. Ngược lại, nếu ưu tiên giải quyết tình trạng thiếu nguồn nhân lực IT hoặc tham gia thị trường Việt Nam, họ thường chọn các công ty phát triển offshore có năng lực và khả năng sử dụng tiếng Nhật.

    Sự khác biệt giữa phát triển Offshore của các công ty Mỹ và Nhật Bản

    Như đã đề cập, các công ty Mỹ và Nhật Bản có các phương pháp và mục tiêu khác nhau khi thực hiện phát triển offshore tại Việt Nam. Phần này sẽ phân tích sự khác biệt này dựa trên bốn khía cạnh sau

    1. Giá giao thầu
    2. Quy mô phát triển
    3. Nội dung phát triển
    4. Phương pháp phát triển

    Đơn Giá giao thầu

    Giá giao thầu phát triển offshore thay đổi tùy theo quốc gia và công ty. Nói chung, các công ty Mỹ thường có giá giao thầu cao hơn so với các công ty Nhật Bản. Điều này bởi vì các công ty Mỹ yêu cầu chất lượng và kỹ năng cao hơn, cộng thêm chi phí lao động ở Mỹ đắt đỏ.

    Ví dụ, nếu phát triển offshore tại Việt Nam, giá trung bình cho giao thầu của các công ty Nhật Bản là khoảng 2.000 – 2.500 đô la Mỹ trên một người/tháng. Trong khi đó, giá trung bình của các công ty Mỹ là khoảng 3.000 – 4.000 đô la Mỹ trên một người/tháng. Như vậy, có thể thấy rằng các công ty Mỹ thường thực hiện giao thầu phát triển offshore với giá cao hơn khoảng 1,5 lần – 2 lần so với các công ty Nhật Bản.

    Sự chênh lệch giá này đang ảnh hưởng lớn đến các công ty phát triển offshore ở Việt Nam. Bằng cách nhận các dự án có giá đơn cao, họ có thể tăng tỷ suất lợi nhuận, đầu tư vào việc phát triển nhân lực và nâng cao năng lực kỹ thuật. Ngoài ra, các dự án có giá đơn cao cũng hấp dẫn đối với các kỹ sư và giúp họ dễ dàng tìm kiếm nhân tài xuất sắc hơn. Do đó, các công ty phát triển offshore tại Việt Nam thường có xu hướng ưu tiên nhận các dự án từ các doanh nghiệp Mỹ.

    Quy mô phát triển

    Quy mô phát triển dự án offshore cũng khác nhau tùy theo quốc gia và doanh nghiệp. Thông thường, các doanh nghiệp Mỹ thực hiện các dự án phát triển quy mô lớn hơn so với các doanh nghiệp Nhật Bản. Điều này có thể được giải thích bằng việc các doanh nghiệp Mỹ thường phát triển các sản phẩm và dịch vụ hướng tới thị trường toàn cầu và đã quen với thị trường phát triển ngoại vi quy mô lớn như Ấn Độ.

    Ví dụ, khi thực hiện phát triển offshore tại Việt Nam, quy mô trung bình của các doanh nghiệp Nhật Bản là khoảng từ 10 đến 20 người trong một nhóm. Trong khi đó, quy mô trung bình của các doanh nghiệp Mỹ là khoảng từ 50 đến 100 người trong một nhóm. Như vậy, có thể nói rằng các doanh nghiệp Mỹ thực hiện phát triển offshore với quy mô khoảng 5 đến 10 lần lớn hơn so với các doanh nghiệp Nhật Bản.

    Sự chênh lệch về quy mô này cũng có ảnh hưởng lớn đến các công ty phát triển offshore tại Việt Nam. Nhận các dự án quy mô lớn giúp họ mở rộng doanh thu và quy mô, nâng cao khả năng quản lý tổ chức và quản lý. Hơn nữa, các dự án quy mô lớn cũng hấp dẫn với các kỹ sư, giúp họ có thể tích luỹ nhiều kinh nghiệm và kỹ năng đa dạng hơn. Do đó, các công ty phát triển ngoại vi tại Việt Nam thường có xu hướng ưu tiên nhận các dự án từ các doanh nghiệp Mỹ.

    Nội dung phát triển

    Nội dung phát triển dự án offshore cũng khác nhau tùy theo quốc gia và doanh nghiệp. Thông thường, các doanh nghiệp Mỹ thúc đẩy công nghệ tiên tiến và sáng tạo hơn so với các doanh nghiệp Nhật Bản. Điều này có thể được giải thích bằng việc các doanh nghiệp Mỹ thường phát triển các sản phẩm và dịch vụ sử dụng công nghệ mới như Trí tuệ nhân tạo (AI) hoặc chuỗi khối (blockchain) để nâng cao khả năng cạnh tranh trên thị trường toàn cầu. Ngoài ra, họ gần với các trung tâm sáng tạo như Thung lũng Silicon, điều này cũng là một nguyên nhân.

    Ví dụ, khi thực hiện phát triển offshore  tại Việt Nam, nội dung phát triển trung bình của các doanh nghiệp Nhật Bản thường là phát triển và vận hành hệ thống trong các ngành công nghiệp như sản xuất và tài chính. Trong khi đó, nội dung phát triển trung bình của các doanh nghiệp Mỹ thường là phát triển sản phẩm và cung cấp dịch vụ trong các ngành mới nổi như trò chơi và thương mại điện tử. Như vậy, có thể nói rằng các doanh nghiệp Mỹ thúc đẩy công nghệ tiên tiến và sáng tạo hơn so với các doanh nghiệp Nhật Bản.

    Sự chênh lệch về nội dung này cũng có ảnh hưởng lớn đến các công ty phát triển offshore tại Việt Nam. Bằng cách tham gia vào công nghệ tiên tiến và sáng tạo, họ có thể cải thiện năng lực kỹ thuật và kiến thức, nâng cao giá trị thị trường. Hơn nữa, làm việc với công nghệ tiên tiến và sáng tạo cũng hấp dẫn với các kỹ sư, giúp họ có thể thấy niềm vui và sự phát triển trong công việc. Do đó, các công ty phát triển offshore  tại Việt Nam thường có xu hướng ưu tiên nhận các dự án từ các doanh nghiệp Mỹ.

    Phương pháp phát triển

    Phương pháp phát triển dự án offshore cũng khác nhau tùy theo quốc gia và doanh nghiệp. Thông thường, các doanh nghiệp Mỹ thường áp dụng phương pháp phát triển linh hoạt và hiệu quả hơn so với các doanh nghiệp Nhật Bản. Điều này có thể được giải thích bằng việc các doanh nghiệp Mỹ thường thực hiện các dự án dựa trên các phương pháp phát triển linh hoạt như phát triển nhóm ágile (Agile) hoặc quản lý phát triển (DevOps) để thích nghi với sự biến đổi trên thị trường toàn cầu. Hơn nữa, việc áp dụng phương pháp phát triển IT hiện đại tại Hoa Kỳ cũng đã được phổ biến rộng rãi.

    Ví dụ, khi thực hiện phát triển offshore tại Việt Nam, phương pháp phát triển trung bình của các doanh nghiệp Nhật Bản thường là các phương pháp phát triển định kỳ như mô hình thác nước (Waterfall) hoặc mô hình hình chữ V (V-model). Trong khi đó, phương pháp phát triển trung bình của các doanh nghiệp Mỹ thường là các phương pháp phát triển linh hoạt như Scrum hoặc Kanban, cũng như phương pháp phát triển quản lý (DevOps). Như vậy, có thể nói rằng các doanh nghiệp Mỹ thường áp dụng các phương pháp phát triển linh hoạt và hiệu quả hơn so với các doanh nghiệp Nhật Bản.

    Sự chênh lệch về phương pháp này cũng có ảnh hưởng lớn đến các công ty phát triển offshore  tại Việt Nam. Áp dụng các phương pháp phát triển linh hoạt và hiệu quả giúp họ cải thiện quản lý chất lượng và thời hạn giao hàng, cũng như tăng cường giao tiếp với khách hàng. Hơn nữa, áp dụng các phương pháp phát triển linh hoạt và hiệu quả cũng hấp dẫn với các kỹ sư, giúp họ có thể tự quản lý và thể hiện sự sáng tạo. Do đó, các công ty phát triển offshore tại Việt Nam thường có xu hướng ưu tiên nhận các dự án từ các doanh nghiệp Mỹ.

    Vị trí chiến lược mà xí nghiệp Nhật Bản nhắm đến là gì?

    Từ những điều trên, thực tế là các công ty Nhật Bản đang thua cuộc trong cuộc cạnh tranh thu thập nhân tài so với các dự án của Hoa Kỳ.

    Tuy nhiên, điều này chỉ là một khía cạnh của vấn đề. 
    Trước tiên, Nhật Bản gần với Hoa Kỳ hơn về khoảng cách và chênh lệch thời gian, và hơn hết thì môi quan hệ có sự thân thiết.
    Việc xây dựng dự án theo cách cứng nhắc dựa trên hợp đồng không chỉ là vấn đề văn hóa, mà còn có giới hạn về việc áp dụng phương pháp phát triển phần mềm, và phong cách linh hoạt kiểu Nhật cũng đã từng được cho là mơ hồ, tuy nhiên nó cũng có mặt linh hoạt riêng.
    Ngoài ra, cũng có những người Việt Nam thích nền văn hóa làm việc như vậy của các công ty Nhật Bản. Việt Nam thực sự là một xã hội dựa trên hợp đồng, tuy nhiên, người Việt Nam có tâm lý tương tự như người Nhật trong khía cạnh tư duy. Do đó, có một số người Việt Nam có cảm giác rằng làm việc với các dự án Nhật Bản dễ dàng hơn so với các công ty Hoa Kỳ.
    Hơn nữa, các dự án của các công ty Hoa Kỳ thường yêu cầu người có một kỹ năng cụ thể, vì vậy họ thường ưu tiên những người có kinh nghiệm, chứng chỉ hoặc trình độ học vấn cao, và gần đây, các công nghệ tiên tiến như trí tuệ nhân tạo cũng đã trở thành tâm điểm. Mặc dù việc chiến thắng trong cuộc cạnh tranh thu thập nhân tài dành cho các người có kỹ năng cao như vậy đối với các công ty Nhật Bản khó khăn, nhưng ngược lại, các công ty Nhật Bản thích kiểu kỹ sư “tài năng” ở mức cơ bản, như những người mới tốt nghiệp có đầu óc sáng tạo, dù chưa có nhiều kinh nghiệm nhưng có khả năng học tốt. Điều này thường không được đánh giá cao trong các dự án của các công ty Hoa Kỳ, do đó, điều này có thể phù hợp với các dự án của Nhật Bản.

    Khi Nhật Bản thực hiện phát triển offshore ở Việt Nam, thời kỳ khi chỉ cần là một công ty Nhật Bản đã kết thúc rõ ràng. Và đang có xu hướng rõ ràng là họ đang thua cuộc trong cuộc cạnh tranh thu thập nhân tài với các công ty Hoa Kỳ chủ yếu từ góc độ tài chính.
    Tuy nhiên, dù xu hướng tổng thể có vẻ như vậy, khi xem xét từng cá nhân phù hợp và từng dự án cụ thể, chắc chắn có nhiều yếu tố kết hợp khéo léo giữa các dự án Nhật Bản và các doanh nghiệp tại Việt Nam.

    Nếu bạn đang xem xét việc thực hiện phát triển offshore tại Việt Nam trong tương lai, việc làm mới từ góc độ làm thế nào để phân biệt với các công ty Mỹ sẽ mang lại nhiều lợi ích quý báu. Nếu bạn có thể tạo ra sự phân biệt hiệu quả với các doanh nghiệp Mỹ và tìm thấy sự kết hợp tốt với các doanh nghiệp Việt Nam, điều đó có thể được coi là một dự án phát triển offshorethành công với khả năng rất cao.

  • Tại sao Việt Nam phù hợp cho việc phát triển Web đơn giản

    Tại sao Việt Nam phù hợp cho việc phát triển Web đơn giản

    Giới thiệu

    Phát triển Web có nhiều lĩnh vực khác nhau, nhưng có thể nói rằng Việt Nam thích hợp cho việc phát triển Web đơn giản. Trong bài viết này, chúng ta sẽ xem xét một số danh mục phát triển Web và đánh giá khả năng phù hợp của việc phát triển offshore tại Việt Nam.

    Danh mục 1: Phát triển trang web cổ điển

    Chúng ta sẽ xem xét về phát triển trang web cổ điển. Hiện nay, vẫn có những trường hợp phát triển trang web từ đầu, nhưng thường thì các framework như WordPress được sử dụng nhiều hơn. Đối với danh mục này, có những ưu điểm và nhược điểm, nhưng việc xem xét xem liệu Việt Nam có phù hợp cho phát triển offshore hay không, thì đầu tiên sẽ là một đánh giá 1 cách trung lập.

    Đầu tiên sẽ đi từ từ nhược điểm, Do thiết kế là  yếu tố quan trọng nên việc phát triển ở nước ngoài có thể nói là không phù hợp. 

    Trang web doanh nghiệp, trang giới thiệu sản phẩm, trang landing page, v.v., từ góc nhìn tiếp thị thiết kế  là yếu tố quan trọng. 

    Đây không phải là vấn đề của phát triển Web hay HTML, mà là vấn đề thiết kế, và thường thì việc phát triển kỹ thuật và thiết kế có thể kết hợp trong cùng một dự án. Việc giao dự án này ra nước ngoài không phải lúc nào cũng thích hợp. Dù là ở Việt Nam hay ở quốc gia khác, lý do tương tự cũng áp dụng. Hơn nữa, ngay cả khi công ty phát triển ở Việt Nam có khả năng tiếng Nhật tốt, ta cũng nên cân nhắc việc giao các lĩnh vực khó nhất cho người nước ngoài.

    Tuy nhiên, hãy xem xét về những lợi ích. Hệ thống phân tích phát triển thiết kế và phát triển Web đã phát triển, và số lượng ví dụ về phát triển trang web cổ điển ngày càng ít đi. Do đó, nếu một hệ thống phân tách đã có sẵn ở một mức độ nào đó, việc giao một phần công việc ra Việt Nam là hợp lý. Cụ thể, việc thực hiện phần thiết kế ở Nhật Bản và thực hiện mã hóa ở Việt Nam có thể được xem xét. Ngoài ra, trong trường hợp các bài viết WordPress hoặc các hệ thống quản lý nội dung (CMS) cho mục đích mua sắm, khi mà thiết kế đã được mẫu hóa sẵn, cũng có thể xem xét. Vì Web có nhiều cách sử dụng khác nhau, để chọn cách phát triển phù hợp, việc lựa chọn những người có kinh nghiệm trong nước là quan trọng. Tuy nhiên, đối với các doanh nghiệp đang tiến hành hệ thống phát triển hóa, việc tận dụng một phần công việc phát triển offshore lại là hữu ích.

    Danh mục 2: Giao diện Web ứng dụng

    Tiếp theo, chúng ta sẽ xem xét về giao diện Web của các ứng dụng. Giá trị thực sự của hệ thống nằm ở cơ sở dữ liệu, tuy nhiên việc sử dụng công nghệ Web để tìm kiếm, chỉnh sửa, ghi chép, v.v. thường phổ biến. Hơn nữa, điều này có liên quan lớn đến việc phát triển ứng dụng cho điện thoại thông minh. Đặc biệt là đối với ứng dụng dành cho doanh nghiệp, thực tế thì thường chỉ là giao diện Web tới máy chủ và cơ sở dữ liệu.

    Việc phát triển như vậy phù hợp với Việt Nam. Không cần lo lắng về yếu tố thiết kế hay sử dụng từ ngôn ngữ, thậm chí việc phát triển bằng tiếng Anh cũng không ảnh hưởng nhiều. Việc có thể điều chỉnh rõ ràng tiêu chuẩn cụ thể thực tế là cách đơn giản nhất. Trước đây, đã có rất nhiều kiến thức cần thiết để sử dụng Web như một giao diện hệ thống. Ví dụ, việc sử dụng JavaScript để hiển thị lịch hoặc đã từng tồn tại việc thiết lập quy tắc riêng để xử lý vấn đề mã hóa email .Tuy nhiên, nhờ vào việc tạo ra các thư viện như Bootstrap, những vấn đề này đã được giải quyết. Vì vậy, Việt Nam có thể tận dụng sự trẻ trung và nhanh nhẹn của các kỹ sư để học hỏi và phát triển sử dụng công nghệ mới.

    Tuy nhiên, trong việc phát triển như vậy, vấn đề về sự liên tục cũng là một vấn đề cần xem xét. Mặc dù hệ thống sẽ được sử dụng trong thời gian dài, nhưng không yêu cầu tính liên tục trong công việc này. Do đó, trong trường hợp không có giải pháp tối ưu, việc tìm ra phương pháp phù hợp với tình hình cụ thể là cần thiết.

    Kết Luận

    Việt Nam có thể nói là phù hợp cho phát triển Web đơn giản . Trong việc phát triển trang web cổ điển, yếu tố thiết kế rất quan trọng và việc giao việc cho offshore không phải lúc nào cũng thích hợp. Tuy nhiên, nếu quá trình phát triển đã được phân chia và tiêu chuẩn hóa, việc xem xét phát triển offshore có thể mang lại lợi ích. Hơn nữa, trong giao diện ứng dụng dành cho mục đích kinh doanh trên web, các kỹ sư ở Việt Nam có thể phát triển với sự trẻ trung và nhanh nhẹn.

    Trong những dự án phát triển này, việc tận dụng các công cụ và framework như WordPress hay Bootstrap có thể giúp tối ưu hóa quá trình phát triển. Trong việc phát triển hệ thống của doanh nghiệp, việc sử dụng một phần phát triển offshore có thể cải thiện năng suất.

  • Tại sao Việt Nam thích hợp cho việc phát triển hệ thống ERP

    Tại sao Việt Nam thích hợp cho việc phát triển hệ thống ERP

    Việt Nam có thể coi là một nơi phù hợp để phát triển hệ thống ERP. Đặc biệt, khi các doanh nghiệp Nhật Bản có các cơ sở sản xuất hoặc cơ sở phân phối tại Việt Nam, hoặc khi hệ thống ERP đã được phát triển dựa trên nền web đã được tạo ra trước đây, thì Việt Nam là một nơi thích hợp đặc biệt. Dưới đây là lý do cho điều này.


    Sự hiểu biết về thị trường và sự tương thích với ngành sản xuất tại Việt Nam

    Vì ERP là một hệ thống liên quan trực tiếp đến công việc kinh doanh, nên sự hiểu biết về hoạt động kinh doanh và thị trường là điều không thể thiếu. Với nhiều doanh nghiệp Nhật Bản đã thiết lập cơ sở sản xuất tại Việt Nam hoặc đưa sản phẩm vào thị trường Việt Nam, những doanh nghiệp như vậy đã quen thuộc với hoạt động logistics và sản xuất tại Việt Nam. Bằng cách kết hợp sự hiểu biết về thị trường Việt Nam và ngành sản xuất tại đây, chúng ta có thể phát triển các chức năng đặc biệt liên quan đến ngành sản xuất trong hệ thống ERP một cách hiệu quả. Điều này giúp cải thiện quản lý sản xuất và hiệu suất logistics, đồng thời tăng cường khả năng cạnh tranh của doanh nghiệp.

    Kiến thức và năng lực thông dịch tiếng Nhật tại Việt Nam

    Năng lực của Thông dịch tiếng Nhật tại Việt Nam đã được cải thiện, và họ cũng đã nắm vững kiến thức về sản xuất và phân phối. Điều này giúp nâng cao hiệu suất của dự án phát triển hệ thống ERP và tạo ra các sản phẩm chất lượng cao. Tại Việt Nam, thì họ đã được tích luỹ những kiến thức liên quan đến thanh toán, phân phối , chế tạo của các doanh nghiệp Nhật Bản. Doanh nghiệp Nhật Bản đã bắt đầu mở rộng vào Việt Nam chủ yếu từ ngành sản xuất, và do đó, sự hiểu biết về những phong tục và thuật ngữ riêng của Nhật Bản đã ngày càng sâu rộng tại Việt Nam. Bằng cách phát triển hệ thống ERP trong môi trường như vậy, việc giao tiếp với Việt Nam sẽ diễn ra một cách mượt mà hơn, và việc hiểu rõ các yêu cầu trong quá trình phát triển sẽ dễ dàng hơn.

    Đặc điểm của phát triển offshore và cải thiện hệ thống hiện có tại Việt Nam

    Ngành công nghệ phần mềm ở Việt Nam đã phát triển từ việc phát triển offshore và có năng lực Coding 1 cách thuần thục. Tuy nhiên, để trãi qua quá trình như thế này thì upstream process vẫn đang còn kém. Việc giao phần định nghĩa yêu cầu và lập kế hoạch từ giai đoạn ban đầu cho Việt Nam không phải là một ý tưởng tốt. Việc này nên được thực hiện bởi phía Nhật Bản, và giai đoạn Coding  sẽ được tiến hành tại Việt Nam.

    Đặc biệt, trong trường hợp nâng cấp hoặc thay thế hệ thống ERP dựa trên nền tảng web đã tồn tại trong suốt 20 năm qua, Việt Nam là nơi thích hợp. Các hệ thống hiện có mà đã được xây dựng trong quá khứ có thể không phù hợp với các tiêu chuẩn an ninh và công nghệ hiện đại. Tuy nhiên, thông qua việc phát triển hệ thống ERP với sự tham gia của các nhà phát triển Việt Nam sử dụng công nghệ hiện đại để cải thiện giao diện người dùng và trải nghiệm người dùng, việc hiện đại hóa hệ thống hiện có và tăng cường an ninh là hoàn toàn khả thi. Cụ thể,thì những dự án mà giữ nguyên cơ sở dữ liệu và thay thế phần giao diện người dùng đã được xây dựng bằng công nghệ cũ thì chẳng phải là rất tốt hay sao .